成長会計の計算

ソ連の経済成長をめぐる論争は話として面白いだけでなく、従来の傾向をそのまま将来の予測に当てはめることが、いかに危険であるかを示す格好の教訓である。それでは、現在の世界についても、おなじことがいえるだろうか。近年のアジア諸国と三〇年前のソ連との間には、一見、共通点がなさそうに見える。むしろ、共通点などまったくないというのが、妥当な見方だろう。たとえば、シンガポールに出張して豪華なホテルに泊まったビジネスマンには、ゴキブリが徘徊するモスクワのホテルとは、なんの共通点も思いつかないだろう。活気に満ちたアジア諸国の高度経済成長と、厳格な統制のもとに進められたソ連の工業化を、そもそも比較できるのだろうか。

しかし、両者の間には意外にも共通点がある。一九五〇年代のソ連がそうであったように、アジアの新興工業国の高度成長も、資源の総動員が最大の要因となっている。経済成長のうち、投入の急速な増加によって説明できる部分を除けば、残りはほとんどない。高度成長期のソ連がそうであったように、アジア諸国の経済成長も、効率性の上昇ではなく、労働、資本など投入の大幅な増加が原動力になっている。シンガポールのケースを考えてみよう。一九六六年から九〇年までのシンガポールの経済成長率はじつに年率八・五パーセントとなっており、アメリカの三倍である。一人当たり所得の伸びは同六・六パーセントであり、一〇年ごとにほぼ倍増していることになる。

こうした成長率の高さを見れば、奇跡といえなくもない。しかし、この奇跡は、ひらめきではなく、努力に基づいたものであることがわかる。シンガポールは資源の動員によって経済成長を達成しているのだ。スターリンが誇ったような資源の動員である。人口に占める雇用者の割合は、二七パーセントから五一パーセントに上昇している。労働者の教育水準は飛躍的に向上しておりヽ　一九六六年には労働者の半数以上が学校教育を受けていなかつたが、九〇年には三分の二が高卒以上である。さらに、物的資本に膨大な投資を行っており、投資率は一二パーセントから四〇パーセント余りに上昇している。

成長会計の計算をするまでもなく、こうした数字から、シンガポールの経済成長が一回かぎりの行動様式の変化によるものであることが、はっきりとわかる。ここ三〇年の間に、人口に占める雇用者の割合はほぼ倍増している。これから、さらに倍増することはありえない。三〇年前には学校教育を受けた労働者が半数以下であったが、いまでは大多数が高卒以上である。しかし、いまから三〇年後に、労働者の大半が博士号をもつようになることは、ありそうもない。さらに、四〇八－セントという投資率はどんな基準から見ても、きわめて高い。それが七〇パーセントになると考えるのは、馬鹿げている。このように、シンガポールが今後も従来どおりの成長率を続けることがありえないのは、一目瞭然である。

しかし、実際に成長会計の計算をしてみると、意外な結果があらわれる。シンガポールの経済成長は、測定できる投入の増加によってすべて説明できるのだ。効率性が向上していることを示すものはなにもない。この点で、リー・クアンユー時代のシンガポール経済とスターリン時代のソ連経済とは、双子のようによく似ている。どちらも、資源の動員のみによって経済成長を達成しているのだ。いうまでもなく、現在のシンガポールはソ連のどの時代よりも（最盛期のブレジネフ時代よりも）、はるかに豊かである。これは、シンガボールの効率性がいまだに先進国を下回っているものの、かつてのソ連とくらべれば、先進国に近いからである。むしろ重要なのは、シンガポール経済がつねに、比較的効率性が高かったことだ。シンガポールではつねに資本や、教育を受けた労働者が不足していた。

ソ連の統計に問題があった

それでは、現在の先進国ではなぜ、過去一五〇年間にわたって一人当たり所得が増加しつづけることができたのだろうか。それは、技術の進歩によって、全要素生産性が上昇しつづけているからである。つまり、投入一単位当たりの国民所得が、増加しつづけているからだ。この点については、マサチューセッツ工科大学のロバートーソロー教授の推計がよく知られている。それによると、アメリカの一人当たり所得の長期的な伸びのうち、八〇パーセントは技術の進歩によるものであり、投入資本の増加によるものは二〇パーセントにすぎない。

経済学者はソ連の経済成長を研究するにあたって、成長会計の手法を使った。ソ連の統計に問題があったことはいうまでもない。投入と産出に関する推計を集め、こうした断片的な情報を継ぎ合わせるだけでもたいへんな作業であったが（エール大学のレイモンドーパウェル教授は「多くの点で遺跡の発掘作業に似ている」と書いている）、もうひとつ、概念上の問題があった。社会主義経済では、市場収益から投入資本を推計することが不可能に近かった。そこで、研究ではやむをえず、経済の発展段階が同程度の資本主義国の収益に基づいて、社会主義国の収益を想定した。

こうした問題はあったものの、研究を始めるにあたって、どんな結果が出るか、かなりの確信があった。資本主義国の経済成長は投入の増加と効率性の向上の両面に基づいたものであり、一人当たり所得の増加の最大の要因は効率性の上昇である。おなじように、ソ連の経済成長も投入の急速な増加と効率性の急速な向上によるものだという結果が出るものと、研究者たちは予想していた。しかし、予想はみごとに裏切られた。ソ連の経済成長は、投入の急速な増加のみによるものであることがわかったのだ。効率性の伸び率は低く、西側諸国をはるかに下回っていた。効率性の伸びが事実上なかったことを示す推計もあったほどだ。

ソ連が経済資源の総動員態勢をとっていることは、はじめからわかっていた。スターリン主義の計画経済では、大量の労働者が農村から都市に移住させられ、女性が労働力としてかり出され、男性の労働時間が延長され、教育制度が大幅に拡充された。さらに、もっとも重要な点として、工業生産のうち新規の工場建設に充てられる部分の比率が一貫して上昇していた。しかし、これはすでにわかっていたことである。研究者にとって意外だったのは、程度の差こそあれ測定できる投入の影響をすべて考慮すると、成長率のうち、これらの要因によって説明できない部分が残っていなかったことである。ソ連の経済成長がこれほどすっきりと説明がつくとは、思いもよらなかったのだ。

経済成長がほぼすべて投入の増加によって説明できる点から、重要な結論を二つ導くことができた。第一に、計画経済が市場経済よりも優れているという主張は、誤解に基づいていることがわかった。ソ連経済に特別な力があるとすれば、それは、資源を動員する能力であり、資源を効率的に利用する能力ではない。一九六〇年当時、ソ連の効率性がアメリカよりもはるかに低かったことは、だれの目にも明らかだ。しかし、このギャップが縮まる兆しすら見えなかったことは意外である。第二に、投入主導型の成長にはおのずと限界があり、ソ連経済が減速することはほぼ確実だった。ソ連経済の減速が明らかになるはるか以前に、成長会計でそれが予測されていた（ソ連経済が三〇年後に崩壊することになるとは、経済学者も予測していなかったが、これはまったく別の問題である）。

ソ連経済はなぜ減速したのか

これらの論調を代表するものとして、カルビン・Ｂ・フーバーの一九五七年の論文がある。西側の経済学者の多くがそうしたように、フーバーも、ソ連の政府統計は成長率を過大評価していると批判している。しかし、結論としては、ソ連の成長率がかなり高いことを認めており、「どの期間をとっても主要な資本主義国の二倍であり、アメリカの年平均成長率の三倍である」としている。さらに、経済成長を達成するうえでは、市場経済システムに基づく民主主義国家より「一党独裁制に基づく全体主義国家Ｌの方が本質的に優れている可能性があるとしており、七〇年代はじめには、ソ連が経済力でアメリカを追い抜くと予測している。

こうした見方は、当時としては珍しいものではなく、むしろ、あたりまえのことと受け止められていた。ソ連の計画経済は非人間的な制度であり、消費財を供給するうえでは問題もあるが、経済成長を促進するうえでは有効であるというのが、一般的な見方であった。ワシリー・レオンチェフは一九六〇年の論文で、ソ連経済は「冷徹で揺るぎない方針に沿って運営されている」と述べている。レオンチェフが根拠を示すことなくこのような見解を表明したのは、読者もおなじ見方であるという確信があったからだ。しかし、ソ連の経済成長を研究する経済学者の多くは、やがて、まったく違う結論に行き着いた。ソ連経済が実際に急成長をとげていることについては、異論はなかったが、成長の性格について新しい解釈を示し、ソ連の成長見通しを見直す必要があると主張した。こうした新解釈を理解するには、少し回り道をして、成長会計に関する理論を見てみる必要がある。成長会計というと、一見、難解そうだが、実はごく常識的なことである。

経済成長は、二つの源泉による成長の和と考えることができる。ひとつは、「投入」の増加である。雇用の増加、労働者の教育水準の向上、物的資本（機械設備、建物、道路など）のストックの増加だ。もうひとつは、投入一単位当たりの産出の増加である。これは、経済運営や経済政策の改善による場合もあるが、長期的に見れば、知識の蓄積によるところが大きい。成長会計の基本となる考え方は、この二つについて明確な指標の数値を算出し、この単純な公式の内容を豊かにしていくことである。その結果、経済成長率のうち、どこまでがどの投入要素（投資、労働など）の増加によるものか、どこまでが効率性の向上によるものかを知ることができる。

労働生産性を話題にする場合にはだれでも、成長会計の初歩を利用している。つまり、経済成長のうち、労働力供給の増加に起因する部分と、労働者が生産する財の平均価値の増加に起因する部分を、暗黙のうちに区別している。もっとも、労働生産性の伸びはかならずしも、労働者の効率性の向上によるとはかぎらない。労働は投入の一要素にすぎない。労働者の生産の増加が、管理の改善や技術知識の向上によるのではなく、設備の向上によってもたらされる場合もある。たとえば、建設機械を使えばシャベルを使うより速く穴を掘れるが、これは労働者の効率性が向上したためではない。労働者が使える設備資本が増加したからである。成長会計のねらいは、測定できるかぎりの投入要素をひとまとめにして指標をつくり、経済成長率とこの指標の伸び率を比較し、経済の効率性、経済学の用語を使えば「全要素生産性」を推計することである。

このように説明すると、まったく学問的な話に聞こえるかもしれない。しかし、成長会計の視点から経済成長のプロセスを考えれば、すぐに重要な点に気がつくはずである。ある国の一人当たり所得が長期にわたって伸びつづけるとすれば、それは、投入一単位当たりの産出が増加している場合以外にはありえない、という点である。投入が増加しても、その利用効率が向上しなければ（機械設備やインフラストラクチャーへの投資の効率が向上しなければ）、いずれ収益が逓減することは避けられない。投入主導型の成長には、おのずと限界がある。

ソ連の工業力の拡大

こうした分析結果から、二つ重要なことがいえる。第一に、共産主義体制の方が優れているという考え方は、ほとんど根拠をもたない。共産主義体制の一部を取り入れれば、西側も簡単に経済成長を加速できるとする通説は、たしかな根拠に基づいたものではない。東側の急速な経済成長は、ひとつの要因ですべて説明できる。いまの消費を犠牲にして将来の生産にまわす節約精神である。共産主義国の例は、楽をして急成長を達成できるわけではないことを示している。第二に、共産主義国の経済成長には限界がある。したがって、従来の成長率をそのまま将来に当てはめて考えると、現実的な見通しとはかけ離れたものになる可能性が高い。投入一単位当たり生産の増加ではなく、投入そのものの増加に基づく経済成長では、いずれ収益が逓減するのは目に見えている。

ソ連が従来どおりのペースで就業率を引き上げ、教育水準を向上させ、物的資本ストックを拡大しつづけることはありえない。共産主義国の成長率が減速すること、しかも、おそらく大幅に減速することは、はじめから予測できた。現在、アジア諸国の急速な経済成長が識者の注目を集めているが、これと一九五〇年代の共産主義国の高度成長の間に、共通点があるだろうか。もちろん、一見、共通点はなさそうだ。九〇年代のシンガポールと五〇年代のソ連には、共通点がないように見える。リー・クアンユー前首相はフルシチョフとは似ていないし、ましてスターリンとは似ても似つかない。

しかし、ソ連の経済成長をめぐる大論争をおぼえている人なら、アジア諸国の経済成長の要因に関する最近の研究結果を見て、なつかしいという感覚にとらわれるに違いない。いずれの場合も、俗説と現実的な見通し、つまぴ常識とたしかな数字とが大きく違っているために、まともな経済分析の結果がまったく無視され、たとえ公表しても、的外れの議論として片付けられることが多い。過熱気味のアジアーブームには、水を差す必要がある。アジアの急成長は、一般にいわれるほど先進国にとって参考になる面はなく、今後の成長率は予想されているほど高くはならないと見られる。

しかし、このように通説に異議を唱えるとかならず、先入観の壁にぶつかる。そこで、小論の冒頭で、ソ連の経済成長をめぐる三〇年前の論争を例に引き、過去の過ちを繰り返す恐れがあると指摘した。以前にも、似たような問題があったのだ。しかし、当時、ソ連の経済成長が西側にとってどれほど驚異的なものであり、どれほど大きな脅威と映ったかをおぼえている人がほとんどいないのでは、話にならない。そこで、アジアの急成長について触れる前に、うすれた記憶を呼び覚まし、経済史の重要な一こまを振り返ってみることにしよう。

社会主義体制が崩壊した現在では、ソ連の経済といえば、社会主義の失敗との関連でしか話題にならないので、その成長が世界の驚異の的になっていた時代があったといわれても、にわかには信じられない人がほとんどである。当時、フルシチョフ首相は国連総会で靴で机をたたいて「お前たちを葬ってやる」と叫んだ。これは、軍事力より経済力に対する自信から出た言葉である。こうした歴史上の事実がほとんど忘れ去られている現在では意外なことに思えるが、たとえば、一九五〇年代中ごろから六〇年代はじめにかけてのフオーリンーアフェアしス誌を見ていくと、ソ連の工業力の拡大が西側にあたえる影響を取り上げた論文が、少なくとも年にひとつは見つかる。